組織-NPO法人健康と温泉フォーラム

組織

役員・専門委員プロフィール

	故　大島　良雄　初代会長明治44年生まれ。東京大学名誉教授。医学博士。FITEC（国際温泉気候連合）元副会長。東京帝国大学医学部卒。我が国の温泉医療の第一人者。岡山大学医学部教授、信州大学医学部教授、東京大学教授、埼玉医科大学教授を歴任。イタリア温泉気候医学会、アメリカ、チェコスロバキア、フランスのリウマチ学会名誉会員。また日本リウマチ学会、日本温泉気候物理医学会、日本アレルギー学会などの会長をもつとめ半世紀以上にわたり数々の優れた研究、指導、治療の業績を残し、平成17年１月11日逝去。享年93歳。
	齊藤　幾久次郎　名誉会長大正3年生まれ。東京帝国大学医学部卒業後、群馬大学助教授、北海道大学教授として大学教育に永く携わると同時に、温泉医学の分野で慢性関節リウマチ、振動障害、脳血管障害後遺症等の治療・研究が専門。公立塩原温泉病院長、群馬大学医学部附属病院草津分院長、北海道大学医学部附属病院登別分院長、静岡県厚生連中伊豆温泉病院長として温泉療養に貢献。現在、日本温泉療法医会名誉顧問。
	白倉　卓夫　会長群馬大学大学院修了後、西独ゲッチンゲン大学に留学。群馬大学教授、群馬大学草津分院長を経て、現在、東京都多摩老人医療センター名誉顧問。この間、ギーゼン大学（バート・ナウハイム）に短期留学（文部省在外研究員）。日本温泉気候物理医学会会長（平成6年）を歴任。温泉関連著書に「温泉・お風呂健康法」保健同人社、「体と心に効く入浴健康術」同文書院、「草津温泉」草津町温泉研究会。「医者がすすめる驚異の温泉」小学館など。
	奥村　明雄　副会長昭和17年生まれ。昭和40年京都大学経済学部卒業後、厚生省に入省。厚生省では、主として、医療・保険行政を、環境庁では、大気保全、自然保護、人事の各行政を担当。平成3年社会保険庁運営部長、同次長を経て、平成5年環境庁自然保護局長に就任。平成7年退官。同年厚生年金基金連合会専務理事に就任。平成13年退職。同年より（財）年金総合研究センター専務理事。平成14年(財)日本環境衛生センター専務理事に就任。現在に至る。
	井上　昌知　常任理事（社）におい・かおり環境協会　専務理事。昭和33年から昭和63年まで厚生省及び環境庁で行政に従事。環境庁で温泉法担当課長であったことから、1986年　第１回健康と温泉フォーラム道後に参加。それ以降、毎年参加している。専門分野は、公的病院及び宿泊施設の経営管理。
	杉尾　伸太郎　常任理事昭和12年4月1日生まれ。昭和35年京都大学農学部林学科（造園学専攻）卒業。厚生省国立公園部、鹿児島県観光課、環境庁自然保護局を経て、昭和47年株式会社プレック研究所設立、代表取締役社長、現在に至る。武蔵野美術大学非常勤講師、長岡造形大学非常勤講師等歴任。平成10年-12年イフラ（国際造園家連盟）副会長。【公職】イコモス歴史的庭園・文化的景観国際分科会　日本代表。ジャパンイフラ会長、日本イコモス国内委員会副委員長等。【著作・作品等】「造園の歴史と文化」（共著）養賢堂、「集団による創造性の開発」（翻訳）牧野出版、「これからの国土・定住地域圏づくり」（共著）鹿児島出版会、フロアリード（国際園芸博オランダ）政府出展（日本庭園設計）等。
	中田　裕久　常任理事昭和23年生まれ。学術博士。筑波大学大学院博士課程修了。筑波大学客員助教授、（株）オオバ環境デザイン研究所主任研究員等を経て、現在、財団法人山梨総合研究所　調査研究部長。神奈川県「湘南国際村構想」などの開発プロジェクト、JICA「ギリシャ国観光振興計画調査」などの計画づくりを始め、地方自治体の温泉施設計画・設計などに携わる。温泉やスポーツを中心とした地域開発の研究を継続している。
	合田　純人　常任理事昭和24年生まれ。1986年の設立より'95年まで、健康と温泉FORUM実行委員会事務局長を務めた。世界保健機構（WHO）と公式関係をもつ国際温泉気候連合（FITEC）の、アジア・太平洋協議会(FAPAC）事務局長も1988年の設立以来兼任し、国内のみならず、アジア太平洋地域の温泉の健康利用と温泉保養地の啓蒙普及に務めている。豊富な海外視察の経験を活かし、イタリアやイスラエル、ペルー等の保養地を広く雑誌や新聞でPRし、温泉のグローバル化を積極的に進めている。（株）エコドクター　代表取締役。
	勝木　道夫　理事（財）北陸体力科学研究所理事長昭和6年生まれ昭和30年　金沢大学医学部卒昭和50年（医）勝木会理事長昭和57年（財）北陸体力科学研究所理事長兼任昭和58年日本温泉気候物理医学会温泉療法医平成2年　同認定温泉医平成6年　健康と温泉フォーラム幹事平成10年　同理事平成11年　日本リハビリ病院協会顧問平成12年　日本体力医学会健康科学アドバイザー平成14年　サウンドヒーリング協会理事長平成14年　日本温泉物理医学会名誉会員平成14年　日本体力医学会名誉会員
	J.P バロン　理事 1948年スコットランド生まれ。ペンシルバニア大学卒業。同年、国際キリスト教大学大学院特別研究生として日本語ならびに奈良平安時代の国語史を研究。1975年、ロンドン大学東洋アフリカ研究学部にて博士課程修了。1980年、聖マリアンナ医科大学助教授を経て、現在、東京医科大学国際医学情報センター教授。10以上の医学雑誌の編集委員を初め、世界気管支学会理事及び事務局長、国際光力学学会事務局長を兼任する他、国際食道疾患学会、国際外科学会日本支部、日本気管支学会、日本肺癌学会、日本消化器病学会(The Journal of Gastroenterology)、アジア太平洋呼吸器学会、日本乳癌学会等の編集委員・顧問等として幅広く活躍している。医学書の英訳・編集は15冊以上にも上り、中でも2冊は日本翻訳出版文化賞を受賞するなど、国内外における医学界のcommunicationsに深く貢献している。
	宮本　保幸　理事 1946年生まれ。日本大学農獣医学部獣医学科卒業。柔道整復師、鍼灸師、按摩マッサージ指圧師。1990年、フランス文部省公認エステティックスクールフランソワーズモリス校を日本に導入。1999年、スウェーデンからスウェーディッシュマッサージの第一人者、アクセルソンスウェディッシュマッサージインスティチュートを導入。その他世界のマッサージ技術の日本への導入。温泉施設内、ホテルフィットネス内でのリラクゼーションのハンド技術の事業展開。中国足底健康法、リフレクスオロジーの事業展開。スパ事業の研究。
	森　隆一　理事昭和20年4月2日生まれ（静岡県出身）昭和44年3月　学習院大学経済学部経済学科　卒業昭和44年　株式会社電通　入社平成2年　　　東京本社映像事業局衛星事業部長平成4年　　同　映像事業局部長平成7年　　同　新聞局次長平成9年　　同　新聞局長平成11年　　同　メディア統括本部メディア・センター新聞局長平成11年4月より　メディア本部新聞局長
	溝口　薫平　理事昭和8年（1933）生まれ。高校卒業後、昭和30年より湯布院の自然保護、町づくりに携わる。町づくり運動が評価され、サントリー地域文化賞、西日本新聞文化賞、大分合同新聞文化賞を仲間の志手康二氏、中谷健太郎氏と受賞。運輸省交通文化賞を中谷健太郎氏と受賞。元経済企画庁経済審議会特別委員、元運輸省観光政策審議会専門委員、由布院温泉観光協会会長、由布院温泉旅館組合長を歴任して現在、湯布院町商工会長、（株）由布院玉の湯代表取締役社長。
	奥村　武久　理事昭和13年生まれ。昭和36年に中央大学法学部法律学科卒業後、日興證券（株）を経て、昭和43年に大和屋本店旅館に入社。現在、同旅館の代表取締役。愛媛県観光協会副会長、松山コンベンションビューロー副理事長、愛媛県能楽協会会長、子規記念博物館友の会会長。
	小林　英俊　理事 1949年生まれ、72年東京大学農学部を卒業後、（株）日本交通公社入社。93年より海外旅行虎ノ門支店長、99年より（財）日本交通公社観光マーケティング部長、現在は理事。観光による地域活性化が専門分野で、環境と観光、健康と観光をテーマに世界のエコリゾートやヘルスリゾートを視察。97年エコツーリズム賞（ANTOR:在日外国政府観光局代表協議会）受賞。訳著『エコツーリズム教本』平凡社。
	上口　昌徳　理事有限会社かよう亭　代表取締役社長昭和7年3月6日石川県山中町生まれ（71歳）法政大学大学院卒業昭和39 年～　山名町町議会議員（通算1期）昭和42年～　石川県議会議員（通算6期）昭和44年　　北陸大谷高等学校副理事長昭和48年　　山中温泉観光協会会長平成元年　　北陸観光協会会長平成 8年　　山名町商工会会長平成12年　　加賀江沼食品衛生協会会長
	首藤　勝次　理事昭和28年10月7日生まれ　京都同志社大学工学部卒業後、昭和51年直入町役場に就職。ドイツとの国際交流など主に企画や広報を担当。平成10年10月に温泉療養文化館「御前湯」初代館長、平成13年4月、株式会社大丸旅館社長に就任。平成14年5月大分県議会議員に当選。【著書】御前湯日記（西日本新聞社）、60年先を歩いていた男（直入町発刊）長湯温泉文化本（直入町）
	新田　恭一郎　理事昭和14年生まれ（徳島県出身）昭和39年　東京農業大学大学院修士課程修了　農業経済学専攻　　　　　東京農業大学助手、講師を歴任昭和46年　株式会社日本抵当証券研究所設立　代表取締役就任　　　　　（昭和62年より都市資源開発株式会社に社名変更）昭和46～59年　東京農業大学、大妻女子大学　非常勤講師（食糧経済学担当）昭和49年　株式会社多摩植物園設立　代表取締役就任昭和56年　株式会社ホテルサンバレー（那須）設立　代表取締役就任昭和57年　株式会社ホテルサンバレー（伊豆長岡）設立　代表取締役就任昭和59年　株式会社サンバレージャパン設立　代表取締役就任平成10年　株式会社サンバレー那須観光設立　代表取締役就任平成15年　株式会社サンアド設立　代表取締役就任平成16年　株式会社ホテルオニコウベを設立　代表取締役就任現在に至る。【著書】「食糧経済学」「食糧経済学概論」など。
	杤本　正明　理事昭和5年生まれ。株式会社　萬代　取締役会長昭和44年創立のアルミ金属加工名北金属を始めとし、多くのマンション建設、戸建、マンション販売を行ない、平成元年、オテル・ド・マロニエ下呂温泉の運営を開始。以後知床半島内海にオテル・ド・マロニエ内海温泉　三重御在所にオテル・ド・マロニエ湯の山温泉を展開、愛知・岐阜・三重のそれぞれに健康志向、高齢者の増加、余暇の活用多様化に対応した天然温泉リゾートを展開している。有名温泉地に生まれた事が温泉産業に自然に目を向けさせた。
	岡野　昭　理事１９４１年６月１４日生まれ茨城県出身１９６８年　群馬大学医学部卒業（同　第２外科学教室入局）１９８０年　医療法人社団千栄会昭和病院設立・理事長就任１９９４年　湯沢クリニック・ヘルスカウンセリングルーム　（スポーツクリニック）設立・院長主任２０００年　社会福祉法人夢設立・理事長就任２００４年　株式会社エーケーエージェンシー代表取締役就任日本医師会認定：産業医、健康スポーツ医日本外科学会：外科専門医日本癌学会会員、日本乳癌学会会員、日本消化器外科学会会員国土交通省：航空身体検査医厚生労働省：労働衛生コンサルタント日本体育協会：スポーツドクター日本プライマリーケア学会：評議員日本温泉気候物理医学会：温泉療法医
	倉沢　章　理事上松屋旅館　社長昭和52年　上松屋旅館六代目友作襲名平成5年　全旅連青年部常任相談役平成7年　労働省委託事業旅館モデル就業規則検討委員平成10年　全旅連労働問題研究委員会委員　　　　長野県ホテル旅館組合常任理事（事業委員長）平成15年　全日本リトル野球協会信越連盟東北信ブロック理事長平成17年上田法人会副会長平成18年長野県旅館ホテル組合会常務理事平成18年別所温泉旅館組合役員
	小山　芳久　理事財）みずがき山ふるさと振興財団　総支配人昭和２９年９月３０日生まれ。昭和４９年拓殖短期大学貿易課中退後アラバマ州にある釣具総合会社に入社。帰国後、昭和５２年（有）小山釣竿製作所山梨工場設立昭和５５年代表取締役就任平成１１年（財）みずがき山ふるさと振興財団　増富の湯支配人となり、平成１４年同財団の総支配人となる。現在、山梨県増富地区周辺を本格的な自然療法ができる森林温泉療養エリアを創りあげる為に、フォーラムのネットワークを活用している。温泉利用指導者、高齢者体力つくり支援士、生命科学研修所整体療術師。
	斎藤　兵治理事斎藤ホテル取締役・相談役立教大学経済学部卒。鹿教湯温泉地域暖房事業立上（昭和48-49年）。「健康の里」のコンセプトで鹿教湯温泉健康保養協会設立に参画、クアハウスなど健康ブームの原点を演出（昭和52-53年）。通産省の助成を受けたパソコンフォーラム開催は上小地方の林間工業団地造成へのきっかけとなる（昭和55年）。社団法人「21世紀ニュービジネス協議会」設立に参画、長野オリンピックの誘致運動などに参加（昭和62年）。斎藤ホテルの建設準備に従事、時代に先駆けた個人客対象の温泉地ホテルの原型を開発（昭和63年）バブル崩壊後の最悪の環境でリゾートマンション分譲を成功させ業界の話題となる。鹿教湯温泉観光協会恊会長時代（平成9年～平成13年）「通り抜け茶会」「幻想冬紀行、氷灯篭」など長期イベントに取組む。 eRYOKANサービス株式会社設立に参加、旅館業界のＩＴ革命提案。現在、NPO・信州まちづくり研究会理事長、経営情報学会北陸甲信越支部長、（社）信州・長野県観光協会理事などを勤めながらイタリアのスローライフを象徴する独特な風土「パッセジャータ」普及活動を通しての温泉地再生に取り組んでいる。

	坂本　展章　監事昭和21年生まれ。早稲田大学第一商学部卒業後、昭和46年から昭和51年まで沖縄のリゾートホテルにて実務経験を積む。昭和51年、税理士事務所開業所長、昭和58年（株）連合会計システム設立、代表取締役社長、現在に至る。昭和61年、宅地建物取引主任者登録、平成3年、行政書士登録。現在、資産税を中心とした事業承継コンサルタント及び各契約顧問先の経営コンサルタントとして活躍中。
	竹中　登志夫　監事 1949年茨城県生まれ。(株)休暇村サービス代表取締役社長。早稲田大学商学部卒業。1972年入社後、休暇村鹿沢高原支配人、(財)国民休暇村協会企画調査部長、経理部長、(株)休暇村サービス常務取締役コンサルタント部長を経て、2004年から現職。休暇村協会では中長期経営企画、休暇村整備の基本計画など担当。現在は、地方自治体が設置する国民宿舎等の経営診断、改善計画、再整備基本構想、経営受託などの業務を手がけている。

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	Copyright(c)2004　NPO法人健康と温泉フォーラム　All rights reserved.

	故　大島　良雄　初代会長明治44年生まれ。東京大学名誉教授。医学博士。FITEC（国際温泉気候連合）元副会長。東京帝国大学医学部卒。我が国の温泉医療の第一人者。岡山大学医学部教授、信州大学医学部教授、東京大学教授、埼玉医科大学教授を歴任。イタリア温泉気候医学会、アメリカ、チェコスロバキア、フランスのリウマチ学会名誉会員。また日本リウマチ学会、日本温泉気候物理医学会、日本アレルギー学会などの会長をもつとめ半世紀以上にわたり数々の優れた研究、指導、治療の業績を残し、平成17年１月11日逝去。享年93歳。
	齊藤　幾久次郎　名誉会長大正3年生まれ。東京帝国大学医学部卒業後、群馬大学助教授、北海道大学教授として大学教育に永く携わると同時に、温泉医学の分野で慢性関節リウマチ、振動障害、脳血管障害後遺症等の治療・研究が専門。公立塩原温泉病院長、群馬大学医学部附属病院草津分院長、北海道大学医学部附属病院登別分院長、静岡県厚生連中伊豆温泉病院長として温泉療養に貢献。現在、日本温泉療法医会名誉顧問。
	白倉　卓夫　会長群馬大学大学院修了後、西独ゲッチンゲン大学に留学。群馬大学教授、群馬大学草津分院長を経て、現在、東京都多摩老人医療センター名誉顧問。この間、ギーゼン大学（バート・ナウハイム）に短期留学（文部省在外研究員）。日本温泉気候物理医学会会長（平成6年）を歴任。温泉関連著書に「温泉・お風呂健康法」保健同人社、「体と心に効く入浴健康術」同文書院、「草津温泉」草津町温泉研究会。「医者がすすめる驚異の温泉」小学館など。
	奥村　明雄　副会長昭和17年生まれ。昭和40年京都大学経済学部卒業後、厚生省に入省。厚生省では、主として、医療・保険行政を、環境庁では、大気保全、自然保護、人事の各行政を担当。平成3年社会保険庁運営部長、同次長を経て、平成5年環境庁自然保護局長に就任。平成7年退官。同年厚生年金基金連合会専務理事に就任。平成13年退職。同年より（財）年金総合研究センター専務理事。平成14年(財)日本環境衛生センター専務理事に就任。現在に至る。
	井上　昌知　常任理事（社）におい・かおり環境協会　専務理事。昭和33年から昭和63年まで厚生省及び環境庁で行政に従事。環境庁で温泉法担当課長であったことから、1986年　第１回健康と温泉フォーラム道後に参加。それ以降、毎年参加している。専門分野は、公的病院及び宿泊施設の経営管理。
	杉尾　伸太郎　常任理事昭和12年4月1日生まれ。昭和35年京都大学農学部林学科（造園学専攻）卒業。厚生省国立公園部、鹿児島県観光課、環境庁自然保護局を経て、昭和47年株式会社プレック研究所設立、代表取締役社長、現在に至る。武蔵野美術大学非常勤講師、長岡造形大学非常勤講師等歴任。平成10年-12年イフラ（国際造園家連盟）副会長。【公職】イコモス歴史的庭園・文化的景観国際分科会　日本代表。ジャパンイフラ会長、日本イコモス国内委員会副委員長等。【著作・作品等】「造園の歴史と文化」（共著）養賢堂、「集団による創造性の開発」（翻訳）牧野出版、「これからの国土・定住地域圏づくり」（共著）鹿児島出版会、フロアリード（国際園芸博オランダ）政府出展（日本庭園設計）等。
	中田　裕久　常任理事昭和23年生まれ。学術博士。筑波大学大学院博士課程修了。筑波大学客員助教授、（株）オオバ環境デザイン研究所主任研究員等を経て、現在、財団法人山梨総合研究所　調査研究部長。神奈川県「湘南国際村構想」などの開発プロジェクト、JICA「ギリシャ国観光振興計画調査」などの計画づくりを始め、地方自治体の温泉施設計画・設計などに携わる。温泉やスポーツを中心とした地域開発の研究を継続している。
	合田　純人　常任理事昭和24年生まれ。1986年の設立より'95年まで、健康と温泉FORUM実行委員会事務局長を務めた。世界保健機構（WHO）と公式関係をもつ国際温泉気候連合（FITEC）の、アジア・太平洋協議会(FAPAC）事務局長も1988年の設立以来兼任し、国内のみならず、アジア太平洋地域の温泉の健康利用と温泉保養地の啓蒙普及に務めている。豊富な海外視察の経験を活かし、イタリアやイスラエル、ペルー等の保養地を広く雑誌や新聞でPRし、温泉のグローバル化を積極的に進めている。（株）エコドクター　代表取締役。
	勝木　道夫　理事（財）北陸体力科学研究所理事長昭和6年生まれ昭和30年　金沢大学医学部卒昭和50年（医）勝木会理事長昭和57年（財）北陸体力科学研究所理事長兼任昭和58年日本温泉気候物理医学会温泉療法医平成2年　同認定温泉医平成6年　健康と温泉フォーラム幹事平成10年　同理事平成11年　日本リハビリ病院協会顧問平成12年　日本体力医学会健康科学アドバイザー平成14年　サウンドヒーリング協会理事長平成14年　日本温泉物理医学会名誉会員平成14年　日本体力医学会名誉会員
	J.P バロン　理事 1948年スコットランド生まれ。ペンシルバニア大学卒業。同年、国際キリスト教大学大学院特別研究生として日本語ならびに奈良平安時代の国語史を研究。1975年、ロンドン大学東洋アフリカ研究学部にて博士課程修了。1980年、聖マリアンナ医科大学助教授を経て、現在、東京医科大学国際医学情報センター教授。10以上の医学雑誌の編集委員を初め、世界気管支学会理事及び事務局長、国際光力学学会事務局長を兼任する他、国際食道疾患学会、国際外科学会日本支部、日本気管支学会、日本肺癌学会、日本消化器病学会(The Journal of Gastroenterology)、アジア太平洋呼吸器学会、日本乳癌学会等の編集委員・顧問等として幅広く活躍している。医学書の英訳・編集は15冊以上にも上り、中でも2冊は日本翻訳出版文化賞を受賞するなど、国内外における医学界のcommunicationsに深く貢献している。
	宮本　保幸　理事 1946年生まれ。日本大学農獣医学部獣医学科卒業。柔道整復師、鍼灸師、按摩マッサージ指圧師。1990年、フランス文部省公認エステティックスクールフランソワーズモリス校を日本に導入。1999年、スウェーデンからスウェーディッシュマッサージの第一人者、アクセルソンスウェディッシュマッサージインスティチュートを導入。その他世界のマッサージ技術の日本への導入。温泉施設内、ホテルフィットネス内でのリラクゼーションのハンド技術の事業展開。中国足底健康法、リフレクスオロジーの事業展開。スパ事業の研究。
	森　隆一　理事昭和20年4月2日生まれ（静岡県出身）昭和44年3月　学習院大学経済学部経済学科　卒業昭和44年　株式会社電通　入社平成2年　　　東京本社映像事業局衛星事業部長平成4年　　同　映像事業局部長平成7年　　同　新聞局次長平成9年　　同　新聞局長平成11年　　同　メディア統括本部メディア・センター新聞局長平成11年4月より　メディア本部新聞局長
	溝口　薫平　理事昭和8年（1933）生まれ。高校卒業後、昭和30年より湯布院の自然保護、町づくりに携わる。町づくり運動が評価され、サントリー地域文化賞、西日本新聞文化賞、大分合同新聞文化賞を仲間の志手康二氏、中谷健太郎氏と受賞。運輸省交通文化賞を中谷健太郎氏と受賞。元経済企画庁経済審議会特別委員、元運輸省観光政策審議会専門委員、由布院温泉観光協会会長、由布院温泉旅館組合長を歴任して現在、湯布院町商工会長、（株）由布院玉の湯代表取締役社長。
	奥村　武久　理事昭和13年生まれ。昭和36年に中央大学法学部法律学科卒業後、日興證券（株）を経て、昭和43年に大和屋本店旅館に入社。現在、同旅館の代表取締役。愛媛県観光協会副会長、松山コンベンションビューロー副理事長、愛媛県能楽協会会長、子規記念博物館友の会会長。
	小林　英俊　理事 1949年生まれ、72年東京大学農学部を卒業後、（株）日本交通公社入社。93年より海外旅行虎ノ門支店長、99年より（財）日本交通公社観光マーケティング部長、現在は理事。観光による地域活性化が専門分野で、環境と観光、健康と観光をテーマに世界のエコリゾートやヘルスリゾートを視察。97年エコツーリズム賞（ANTOR:在日外国政府観光局代表協議会）受賞。訳著『エコツーリズム教本』平凡社。
	上口　昌徳　理事有限会社かよう亭　代表取締役社長昭和7年3月6日石川県山中町生まれ（71歳）法政大学大学院卒業昭和39 年～　山名町町議会議員（通算1期）昭和42年～　石川県議会議員（通算6期）昭和44年　　北陸大谷高等学校副理事長昭和48年　　山中温泉観光協会会長平成元年　　北陸観光協会会長平成 8年　　山名町商工会会長平成12年　　加賀江沼食品衛生協会会長
	首藤　勝次　理事昭和28年10月7日生まれ　京都同志社大学工学部卒業後、昭和51年直入町役場に就職。ドイツとの国際交流など主に企画や広報を担当。平成10年10月に温泉療養文化館「御前湯」初代館長、平成13年4月、株式会社大丸旅館社長に就任。平成14年5月大分県議会議員に当選。【著書】御前湯日記（西日本新聞社）、60年先を歩いていた男（直入町発刊）長湯温泉文化本（直入町）
	新田　恭一郎　理事昭和14年生まれ（徳島県出身）昭和39年　東京農業大学大学院修士課程修了　農業経済学専攻　　　　　東京農業大学助手、講師を歴任昭和46年　株式会社日本抵当証券研究所設立　代表取締役就任　　　　　（昭和62年より都市資源開発株式会社に社名変更）昭和46～59年　東京農業大学、大妻女子大学　非常勤講師（食糧経済学担当）昭和49年　株式会社多摩植物園設立　代表取締役就任昭和56年　株式会社ホテルサンバレー（那須）設立　代表取締役就任昭和57年　株式会社ホテルサンバレー（伊豆長岡）設立　代表取締役就任昭和59年　株式会社サンバレージャパン設立　代表取締役就任平成10年　株式会社サンバレー那須観光設立　代表取締役就任平成15年　株式会社サンアド設立　代表取締役就任平成16年　株式会社ホテルオニコウベを設立　代表取締役就任現在に至る。【著書】「食糧経済学」「食糧経済学概論」など。
	杤本　正明　理事昭和5年生まれ。株式会社　萬代　取締役会長昭和44年創立のアルミ金属加工名北金属を始めとし、多くのマンション建設、戸建、マンション販売を行ない、平成元年、オテル・ド・マロニエ下呂温泉の運営を開始。以後知床半島内海にオテル・ド・マロニエ内海温泉　三重御在所にオテル・ド・マロニエ湯の山温泉を展開、愛知・岐阜・三重のそれぞれに健康志向、高齢者の増加、余暇の活用多様化に対応した天然温泉リゾートを展開している。有名温泉地に生まれた事が温泉産業に自然に目を向けさせた。
	岡野　昭　理事１９４１年６月１４日生まれ茨城県出身１９６８年　群馬大学医学部卒業（同　第２外科学教室入局）１９８０年　医療法人社団千栄会昭和病院設立・理事長就任１９９４年　湯沢クリニック・ヘルスカウンセリングルーム　（スポーツクリニック）設立・院長主任２０００年　社会福祉法人夢設立・理事長就任２００４年　株式会社エーケーエージェンシー代表取締役就任日本医師会認定：産業医、健康スポーツ医日本外科学会：外科専門医日本癌学会会員、日本乳癌学会会員、日本消化器外科学会会員国土交通省：航空身体検査医厚生労働省：労働衛生コンサルタント日本体育協会：スポーツドクター日本プライマリーケア学会：評議員日本温泉気候物理医学会：温泉療法医
	倉沢　章　理事上松屋旅館　社長昭和52年　上松屋旅館六代目友作襲名平成5年　全旅連青年部常任相談役平成7年　労働省委託事業旅館モデル就業規則検討委員平成10年　全旅連労働問題研究委員会委員　　　　長野県ホテル旅館組合常任理事（事業委員長）平成15年　全日本リトル野球協会信越連盟東北信ブロック理事長平成17年上田法人会副会長平成18年長野県旅館ホテル組合会常務理事平成18年別所温泉旅館組合役員
	小山　芳久　理事財）みずがき山ふるさと振興財団　総支配人昭和２９年９月３０日生まれ。昭和４９年拓殖短期大学貿易課中退後アラバマ州にある釣具総合会社に入社。帰国後、昭和５２年（有）小山釣竿製作所山梨工場設立昭和５５年代表取締役就任平成１１年（財）みずがき山ふるさと振興財団　増富の湯支配人となり、平成１４年同財団の総支配人となる。現在、山梨県増富地区周辺を本格的な自然療法ができる森林温泉療養エリアを創りあげる為に、フォーラムのネットワークを活用している。温泉利用指導者、高齢者体力つくり支援士、生命科学研修所整体療術師。
	斎藤　兵治理事斎藤ホテル取締役・相談役立教大学経済学部卒。鹿教湯温泉地域暖房事業立上（昭和48-49年）。「健康の里」のコンセプトで鹿教湯温泉健康保養協会設立に参画、クアハウスなど健康ブームの原点を演出（昭和52-53年）。通産省の助成を受けたパソコンフォーラム開催は上小地方の林間工業団地造成へのきっかけとなる（昭和55年）。社団法人「21世紀ニュービジネス協議会」設立に参画、長野オリンピックの誘致運動などに参加（昭和62年）。斎藤ホテルの建設準備に従事、時代に先駆けた個人客対象の温泉地ホテルの原型を開発（昭和63年）バブル崩壊後の最悪の環境でリゾートマンション分譲を成功させ業界の話題となる。鹿教湯温泉観光協会恊会長時代（平成9年～平成13年）「通り抜け茶会」「幻想冬紀行、氷灯篭」など長期イベントに取組む。 eRYOKANサービス株式会社設立に参加、旅館業界のＩＴ革命提案。現在、NPO・信州まちづくり研究会理事長、経営情報学会北陸甲信越支部長、（社）信州・長野県観光協会理事などを勤めながらイタリアのスローライフを象徴する独特な風土「パッセジャータ」普及活動を通しての温泉地再生に取り組んでいる。

	坂本　展章　監事昭和21年生まれ。早稲田大学第一商学部卒業後、昭和46年から昭和51年まで沖縄のリゾートホテルにて実務経験を積む。昭和51年、税理士事務所開業所長、昭和58年（株）連合会計システム設立、代表取締役社長、現在に至る。昭和61年、宅地建物取引主任者登録、平成3年、行政書士登録。現在、資産税を中心とした事業承継コンサルタント及び各契約顧問先の経営コンサルタントとして活躍中。
	竹中　登志夫　監事 1949年茨城県生まれ。(株)休暇村サービス代表取締役社長。早稲田大学商学部卒業。1972年入社後、休暇村鹿沢高原支配人、(財)国民休暇村協会企画調査部長、経理部長、(株)休暇村サービス常務取締役コンサルタント部長を経て、2004年から現職。休暇村協会では中長期経営企画、休暇村整備の基本計画など担当。現在は、地方自治体が設置する国民宿舎等の経営診断、改善計画、再整備基本構想、経営受託などの業務を手がけている。