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学者・専門家・団体 プロフィール |
甘露寺 泰雄 財団法人中央温泉研究所長 昭和25年 (社)日本温泉協会学術部 中央温泉研究所 入所 昭和41年 技術士(応用理学部門)(科学技術庁) 昭和49年 (財)中央温泉研究所理事・第1部長 昭和54年 理学博士(東京都立大学) 平成7年 同 常任理事・所長 平成8年 温泉関係功労者表彰(環境庁) 【公職】 (社)日本温泉協会学術部委員 常任理事、日本温泉科学会 理事 日本温泉気候物理医学会 名誉会員など。 |
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青山 英康 高知女子大学学長・岡山大学名誉教授 昭和39年 岡山大学大学院医学研究科卒 昭和44年 THE JOHNS HOPKINS UNIVERSITY卒 昭和55年 岡山大学医学部教授 平成6年 日本学析会議会員(第16期) 平成12年 岡山大学名誉教授,全国労働衛生週間労働大臣表彰功労賞受賞 平成13年 岡山市有功表彰受賞 平成15年 高知女子大学・高知短期大学学長 日本産業衛生学会功労賞受賞 |
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山村 順次 千葉大学教授 昭和43年 東京教育大学大学院理学研究科地理学専攻博士課程単位取得満期退学 昭和43年以後、千葉敬愛短期大学講師、大東文化大学助教授など 昭和51年 千葉大学教育学部助教授 昭和58年 同 教授 平成13年 環境省温泉関係功労者表彰 【公職】 日本温泉協会学術部委員、中央温泉研究所理事 日本温泉地域学会会長、総合観光学会常任理事など |
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谷本 亙 (財) 地域振興研究所 常勤理事 昭和33年生まれ 昭和59年 金沢大学大学院文学研究科史学専攻修了 昭和59年 社団法人地域振興研究所 研究員 平成3年 財団法人地域振興研究所 主任研究員 平成11年 同 常勤理事、主任研究員 平成13年 伝統的工芸品産地プロデューサー (財)伝統的工芸品産業振興協会 |
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綿抜 邦彦 東京大学名誉教授、立正大学名誉教授、理学博士 1932年東京生まれ。東京大学大学院化学系研究科卒業後、同大学教養学部助手、助教授を経て教養学部教授となり環境科学、環境計画部門で研究と指導にあたる。酸性温泉の成因、源出メカニズム、温泉水からの鉱物の生成、イオン化合物の存在状態の研究によって理学博士の学位を取得。環境庁の温泉功労者として長官表彰、現聴覚器具の開発で日本化学会の化学教育賞を受賞。1998年より日本温泉科学会会長、環境庁の環境保全審議会委員、日本学術会議陸水学研究連絡委員会委員などの公職につく。 |
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永田 真廉 株式会社電通 プロジェクト・プロデュース局 昭和37年生まれ。 昭和61年 早稲田大学教育学部社会科社会科学専修卒業 昭和61年 ラジオテレビ局 ネットワーク3部(フジテレビ担当)配属 昭和62年 ラジオ業務部 平成9年 サッカー事業部2002年ワールドカップ業務部 配属 平成14年 プロジェクト・プロデュース局 ソーシャルプロジェクト室 |
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浅野 芳生 株式会社デベロ代表取締役 日本在宅介護協会 常任理事 昭和34年 北海道生まれ。 昭和57年 株式会社京成ホテル入社 平成3年 株式会社デベロ入社 介護センター代表取締役社長 平成11年 株式会社デベロ取締役副社長 平成14年 株式会社デベロ取締役社長 【公職】 有限責任中間法人日本在宅介護協会常任理事 日本入浴福祉研究会理事 【著書】 訪問入浴介護の理論と実践 第8章「訪問入浴介護のこれまで、そしてこれから」 |
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大野 正人 財団法人 日本交通公社 研究調査部・研究主幹(兼、宿泊産業室長) 1953年(昭和28年) 生まれ。1976年(昭和51年)東京大学農学部林学科森林風致研究室を卒業後、交通公社総合開発、JTBホテルシステムを経て1991年より財団法人日本交通公社に勤務。 ●主な専門分野 ・国内観光旅行に関するマーケティング調査 ・ホテル旅館、観光施設等に関する市場調査、経営分析、商品企画/事業計画策定 ・温泉地活性化と街づくりに関する企画 ●主な著書 1994 観光読本(東洋経済新報社/共著) 2002 21世紀・旅館経営の課題(5旅連・財団法人日本交通公社) 2002 観光学基礎(JTB能力開発/共著) |
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小野 倫明 日本温泉保養士協会理事 温泉医学、運動生理学、水中運動を専門分野とし、温泉を利活用した健康づくりプログラムの開発、水中運動、運動量法のエクササイズプログラムの開発に取り組み、バルネオセラピスト(温泉保養士)、アクアセラピスト(水中運動療法士)、パーソナルトレーナー(運動療法士)の育成を行っている。ウェルネスツールズムによる温泉地経営を提案している。 【公職】 日本温泉保養士協会理事、日本健康運動指導士福島県支部理事 【著書】 「年中夢中・水中ウォーキング」(環境工学社) |
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由佐 悠紀 京都大学名誉教授 昭和16年生まれ 昭和51年 京都大学理学博士 昭和54年 京都大学理学部助教授 昭和62年 京都大学理学部教授 平成9年 京都大学理学部教授・地球熱学研究施設長 平成10年 京都大学大学院理学研究科教授 平成16年 京都大学名誉教授 日本温泉科学会評議員、日本地熱学会評議員、大分環境保全審議会委員(温泉部会長)など |
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田中 収 大月短期大学 地球科学研究室教授 1933年甲府生まれ。 東京大学大学院修了。富士箱根伊豆国立公園管理計画検討会座長、甲府防災会議専門委員会会長、温泉健康まちづくり研究会会長、富士山総合保全対策基本方針検討委員会会長、土地利用審査会委員、鰍沢町・勝山村・玉穂町・豊富村町村誌執筆専門委員会会長、県環境科学研究所検討委員会会長等歴任。現在、富士山環境学術調査研究会会長。敷島町環境審議会会長、県文化財保護審議会委員、地下水資源保全・活用研究協議会会長、県環境影響評価技術審議会会長。 |
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松尾 隆 (株)まちづくりコンサルネット 代表取締役 NPO法人 大分いろは本舗代表理事 株式会社 大銀経済経営研究所 客員研究員 1975年 株式会社さとうべネックに入社。 2002年 株式会社まちづくりコンサルネット設立 2003年 別府市観光推進戦略会議委員 2004年 大分市都心まちづくり会議委員 ■資格及び所属学会 ・一級建築士 ・全日本能率連盟 認定マネージメントコンサルタント ・日本計画行政学会 ・日本建築学会 ■主な賞歴 ・日経ニューオフイス奨励賞 九州通商産業局長賞 ・大分市建築大賞 奨励賞 |
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小方 昌勝 立命館アジア太平洋大学 教授 1962年 特殊法人国際観光振興会(JNTO)入会 1980年 ドイツ・フランクフルト観光宣伝事務所長 1993年 フランス・パリ観光宣伝事務所長 1995年 本部理事(海外宣伝担当) 1999年 本部理事退任、立命館大学経営学部教授 2000年 現職 太平洋アジア観光協会理事、東アジア観光協会副会長、日本エコツーリズム協会会員等 |
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小林 英俊 財団法人日本交通公社 理事 1949年生まれ 1972年東京大学農学部卒業。(株)日本交通公社に入社、85年(財)地域活性化センター情報サービス課長、93年海外旅行虎ノ門支店長、99年より(財)日本交通公社観光マーケティング部長、03年同理事。主な研究テーマは、観光による地域の活性化、観光と環境、観光と健康との関わり。世界のエコ・リゾート、ヘルス・リゾートを数多く調査。環境省「エコツーリズム推進会議」幹事会座長など公職多数。訳著『エコツーリズム教本』(平凡社2002年) |
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北澤 健次 株式会社ツムラ ライフサイエンス本部 マーケティング部長 1956年生まれ。長野県飯田市出身。 1979年 ツムラ入社。人事、購買部門などを経て、1998年よりライフサイエンス部門、 2001年 ライフサイエンス本部 マーケティング部長。現在に至る |
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大友 廣 株式会社マリナックス 代表取締役 1943年東京生まれ。 室蘭工業大学土木工学科卒業と同時に海洋開発会社を経て、1988年(株)西洋環境開発にて「タラソテラピー」施設開発の担当となり、「タラサ志摩」開業準備に従事する。1992年タラサ志摩オープン後、タラソテラピーの開発計画、事業計画及び開業支援などに関するコンサルタントに従事。1999年7月(株)マリナックスを設立し現在にいたる。 |
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川崎 義巳 株式会社エコドクター 取締役副社長 昭和20年生まれ。昭和45年工学院大学工学部工業化学科卒業後、(株)津村順天堂(現ツムラ)に入社。温泉入浴に関する基礎研究及び「バスクリン日本の名湯シリーズ等の 入浴剤」「スキンケア・メイクアップ化粧品」「トイレタリー商品」の商品開発を担当。 化学品研究部長、化粧品研究部長、中央研究所開発部長、研究総務部参事を経て、平成10年退職。現在、(株)エコドクター取締役 |
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黒部 陸夫 財団法人日本健康開発財団 常務理事 昭和17年 富山県生れ 昭和41年 東京大学文学部第四類(社会学・心理学)卒業 昭和41年 株式会社 日本交通公社 観光施設企画・開発 昭和55年 財団法人 国際科学技術博覧会協会 輸送・観客部 昭和61年 財団法人 日本交通公社 調査部 企画室長 平成2年 同 調査部次長 平成8年 財団法人 日本健康開発財団 理事 平成9年 同 常務理事 |
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大木 香一郎 ウェルネス・ビジネス研究所 代表取締役 1948年12月生まれ/鹿児島県出身 1969年:国立鹿児島高専(Kagoshima National College of Technorogy)卒 1969年:松下電工株式会社に入社 2004年:同上を円満退社し、有限会社 ウエルネス・ビジネス研究所設立、現在に至る |
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井門 隆夫 株式会社ツーリズム・マーケティング研究所 主任研究員 1985年上智大学社会学科卒業、JTBに入社。国内旅行政策・商品企画・CSアンケート設計等を担当。小樽商科大学共同研究員、株式会社サービスクオリティ研究所代表取締役を経て、2001年より現職。All About Japan日本宿ガイドなども務める。 専門は、観光地や旅館の再生支援。自治体や金融機関・投資家、あるいは外食産業など異業種と組んで観光地域、テーマパーク、スキー場、旅館などの再生支援を手掛ける。 |
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後藤 治久 神奈川衛生学園専門学校 学校長 昭和27年生まれ 昭和50年あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師の資格取得、 53−55年までドイツ(旧西独)で「結合織マッサージ」の研修と実習、 56年より東京・神奈川衛生学園専門学校にて教育、 57年から筑波大学(旧教育大)理療科教員施設非常勤講師、 平成5年から筑波技術短期大学非常勤講師、(社)全日本鍼灸学会評議員、同神奈川地方会 副会長、神奈川衛生学園(専)学校長、学校法人後藤学園理事、NPO法人日本医療リンパ ドレナージ協会理事長、「皮下組織レベルでの徒手診察法と治療法」を教育・講習を行っている。 |
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篠原 修 東京大学大学院教授 1945年生まれ、神奈川県出身。東京大学大学院工学系研究科修了後、(株)アーバンインダストリー、東京大学農学部林学科、建設省土木研究所、東京大学工学部土木工学科などを経て、現在、東京大学大学院工学系研究科教授(社会基盤学専攻)。工学博士。土木設計家。専門は、景観デザイン、設計・計画思想史。 主要著書:「土木景観計画」(技報堂出版、1982)、「景観用語事典」(編著、彰国社、1998)、「土木造形家百年の仕事」(新潮社、1999)「土木デザイン論」(東大出版会 2003) ほか。 設計指導・監修:JR東日本東京駅高架橋、島根県津和野川護岸・広場、福井県勝山橋、福岡県朧大橋ほか。 |
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菊間 潤吾 (株) ワールド航空サービス 代表取締役社長 1975年 獨協大学外国語学部ドイツ語科卒業、株式会社ワールド航空サービス入社 1990年 同 常務取締役 1994年 株式会社ワールド航空サービス 代表取締役社長就任 その他、(社) 日本旅行業協会常務理事、旅行産業経営塾副塾長。JATA国際観光会議&世界旅行博運営委員長などを務める。 |
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浅井 直樹 株式会社三菱総合研究所 情報通信政策研究部の政策マネジメントチーム兼E-ガバメント研究センター システム政策研究チーム主任研究員。国民健康保険中央会『温泉を活用した保健事業のあり方に関する研究会』(平成11年度)『医療・介護保険制度下における温泉の役割や活用方法に関する研究会』(平成12年度)の事務局として調査、分析を担当。 |
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馬瀬 和人 財団法人静岡経済研究所 研究部主任研究員 1987年早稲田大学政治経済学部卒業。静岡銀行名古屋支店勤務を経て、1989年より財団法人静岡経済研究所に出向、1995年より研究部主任研究員。主な研究テーマは地域産業、産業集積など。 |
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竹内 良一 株式会社荏原製作所 第二技術計画室長 総合・ソリューション事業統括 技術計画センター 第二技術計画室長 昭和47年 東京工業大学 工学部 機械物理工学科 卒業 昭和47年 (株)荏原製作所 入社 昭和48年 通商産業省大型プロジェクト「スターダスト'80」に参加 選択破砕分別装置の開発チームリーダー 昭和53年 東京都清掃局との都市ごみコンポスト化実験共同研究 以降 札幌、秋田、所沢、岡山、栗東等20ヶ所以上の コンポストプラント主任技術者 昭和63年 複合地域開発室マネージャー、ゼロエミッション技術部長 平成16年 現職に移動 |
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渡辺 丈二 日本温泉科学研究所長 温泉医学の権威である医学博士、大島良雄氏(東大名誉教授)に師事し、日本全国の温泉を回り30年。日本温泉科学研究所は創業29周年。温泉調査、掘削、施設建設や経営のコンサルタントに加え、温浴の効能がある泉質、入浴介護機器、入浴剤等の関連コンサルタントや、レジオネラ菌対策等、多種多様な用務に携わっている。 |
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和泉 徹 (財) 岐阜県健康長寿財団 常任理事 平成 7年 岐阜県 国際健康保養地整備推進室長 平成 9年 財団法人岐阜県健康づくり財団 企画部長 平成12年 財団法人岐阜県健康長寿財団 参与兼健康いきがい推進部長 平成15年 財団法人岐阜県健康長寿財団 常務理事兼健康いきがい推進部長 現在に至る |
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佐伯 年詩雄 1942年東京生まれ 東京教育大学大学院体育学研究科修了(スポーツ社会学専攻)、その後、高知大学教育学部・東京教育大学体育学部講師を経て、1976年筑波大学助教授体育科学系に着任、1990年同教授に昇任、2004年改組により現職(筑波大学大学院人間総合科学研究科教授) 1986〜87年に米国マイアミ大学、英国ロンドン大学、スペイン・マドリー大学、独国ケルンスポーツ大学にて訪問研究員として研究に従事する。経済企画庁ゆとり生活ガイドライン策定委員会委員、通商産業省スポーツ産業研究会委員、文部省保健体育審議会専門委員 |
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